創業当時の思い経理理念を現場の社員に徹底するためにも重要な『社史』ですが、最近では社内教育やPRツールとして活用されるなど、これまで以上に社史の重要性が高まっています。そこで今回は、社史に関する理解をより深めるために、「知っているようで知らない社史のこと」を6つの項目に分けて紹介させて頂きます。
 

社史の種類について

一口に社史といっても、「正史」「通史」「周年誌」「略史」「小史」「記念誌」と大きく６つの種類に分けることができる他、これら以外にも「目的」によって社史をいくつかのタイプに分けることができます。
例えば、かつて企業の歴史や歩みを一冊にまとめた社史は、「読むことを目的」に作られた社史です。記録や証言などを基に忠実に書かれたストーリー仕立ての社史など、飽きずに読み進められる構成を心がけることが大切です。
他にも、取引先や顧客などに対して「会社案内」や「PR目的」で作られた社史や、「社員教育」「新人研修」などで使える社員のために作られた社史もあります。社員のモチベーション向上につながるだけでなく、対外的にも多くの人に自社の歴史や方針、今後の運営に対する意気込みなどを伝えることを目的に社史制作を行います。企業による特色の違いはもちろん、制作する社史の種類や使用する媒体の種類の違いによって、一つとして同じものはない個性的な社史を制作できることが社史ならではの大きな魅力と言えます。
 

昔と今、社史はどのように変化したのか？

昔と今で比べると、「社史をつくる目的」が少し変化しています。昔は、企業の歴史や歩み、大きな出来事などを年表に沿って細かく社史に記し、「記録として残す」ことを目的に社史が作られていました。一方、今の社史は、記録用としての社史だけでなく、企業理念や方針を社内で共有するため、あるいは外部に企業の魅力や商品のこだわりを伝えることを目的に制作されることが多くなりました。そのため、企業それぞれで個性的な社史が制作されている他、社史を「社内教育」や外部向けの「PR活動」として活用する企業も増えています。
 

日本と海外における社史制作の違い

社史の書き手は日本と海外では大きく異なり、その最も大きな違いがわかるのが日本とアメリカの違いです。日本では、10周年、20周年といったように節目の周期ごとに社史を発行することが多いですが、アメリカではこのような社史を発行する習慣はなく、実際に社史を発行する企業の数は日本に比べてそれ程多くはありません。
また、アメリカでは社史をアーカイブズという形で企業の記録を残すことが多く、日本では社史制作の担当者を企業内から抜擢して社史を作るのが一般的なのに対し、アメリカでは外部の研究者やアーカイブズ制作支援サービスなどのサポートを受けて発行するのが一般的です。

■社史・記念誌制作のおすすめサイト

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